東京2020レガシーと日本スポーツ界の未来 ～ 日本スポーツ協会・泉正文副会長インタビュー
1964年 東京オリンピック以来の国内での夏季大会開催となった東京2020大会。
新型コロナウイルス感染症の影響で、一年の延期や無観客での競技開催など、前例の無い大会運営となる中、多くのアスリート達が夢や感動を与えてくれました。
東京2020から1年の節目を迎えた今、Journal-ONEはスペシャル対談を企画。
Journal-ONE編集長が、日本スポーツ協会の泉正文副会長にお話しを伺いました。
聞き手：（Journal-ONE編集長）
東京2020を振り返って
世界の注目を浴びる大きなイベントである東京2020が、コロナ禍という全く特種な状況下で開かれて、しかも結果として国民からも相当高い支持を受けたと思っております。
特別な意義のあった大会ではないかと思っていますが、JSPOの立場として今振返ったときに最初に思うことはどんなことでしょうか。－
まずは1年経つのは早いなぁという印象ですね。
コロナ禍での大会開催をめぐっては大変厳しい声を含め、たくさんの方からさまざまな意見がありました。その点は真摯に受け止めなくてはいけないと思っています。ただ、オリンピック、パラリンピックともに無観客という形でしたが開催でき、日本が世界に対する約束を果たせたという意味では、一人のスポーツ人としてやって良かったなと感じています。また、共同通信社のアンケート調査で、「開催して良かった」と約7割の方が回答したことには誇らしい気持ちを持っています。
しかしながら、無観客になり、アスリートの皆さんに気の毒な思いをさせてしまったと感じています。また、子どもたちが世界のトップアスリートを生で観戦する機会を得られなかったこと、スポーツ少年団の子どもたちが選手をエスコートして試合会場に入る「エスコートキッズ」のイベントが中止になったことは本当に残念でした。
昨今報道で取り沙汰されている「贈収賄疑惑」については、組織委員会の理事を務めていましたので、大きな責任を感じている次第です。すでに取組は始まっていますが、検証をしっかり行い、国際大会開催時の透明性と公平性を担保する改革が必要だと考えています。
全くその通りです。
東京2020レガシーを引き継いで
レガシーには、ハードとソフトの双方があると思っています。
まず、ハード面では、東京オリンピックの開催決定を契機に、東京都が神宮外苑地域にスポーツ施設を集積させるスポーツクラスター整備構想を進め、新国立競技場の建設はもちろん、競技施設整備に伴って生じた空地を活用して、私たちスポーツ関係団体の拠点（JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE）も新たに整備されました。
そうです。秩父宮ラグビー場や、明治神宮球場などもこれから建て替えが始まりますので、この界隈が日本のスポーツのメッカとして賑わうことを期待しています。
それから、ソフト面のレガシーとしては、「多様性と調和」という概念が非常に進んだのではないかと実感しています。多様性を尊重する意識を引き続き浸透させていく取り組みを今後も行っていくことが必要だと思っています。
また、多くの皆さんにボランティアとして活動いただきました。大会後も様々なスポーツ大会でボランティアの皆さんが活躍されています。これも大きなレガシーです。
そのほかにも、スケートボードなどのアーバンスポーツや、デジタルを活用した大会運営、コロナ禍での競技運営など、これまでなかったことを取り入れたこともレガシーのひとつだと感じています。
一方、コロナ禍で「オリンピックだけが特別なのか」といった議論が国民世論を二分してしまう場面もあったことは負の遺産だと思っています。この点は、今後のJSPOの活動においても意識して取り組まなければならないと考えています。
それも一理あるかとは思いますが、オリンピック・パラリンピック開催の当初の目的があいまいになり、開催目的を周知できなかったことが原因なのではないかと思っています。
1911年に国民体育の振興とオリンピック競技大会参加に向けた体制整備のため、JSPOの前身である大日本体育協会が創設されました。現在も生涯にわたってスポーツに親しむ環境づくりと豊かな社会の形成に取り組んでいます。
そのために、JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなどの大会開催、スポーツ少年団の育成など様々な事業を行っています。これらの事業は、中央競技団体や都道府県体育・スポーツ協会などの124の加盟団体と連携して取り組んでいます。これまでは、スポーツをしたい人たちを主な対象としてきましたが、現在は「する」「みる」「ささえる」という多様なかかわり方ができる環境整備を行っています。
JSPOは2018年4月に「日本体育協会」から「日本スポーツ協会」へ名称を変更しました。これまでは 「体育の中にスポーツがある」 という捉え方でしたが、スポーツは「自発的な運動の楽しみ」であることを念頭に「スポーツという大きな枠組みの中に体育がある」と、体育とスポーツの違いを明確にしました。
また、「国民体育大会」も2024年から「国民スポーツ大会（国スポ）」へ名称が変わります。「国民スポーツ大会」では、アミューズメント要素を取り入れ、「みる人」、「ささえる人」を増やし、これらの人々も楽しめるような大会の仕組みを「JAPAN GAMES」という新しい構想の中で考えています。
なお、このJAPAN GAMESという構想とは、「国民スポーツ大会」、スポーツ少年団の「全国スポーツ少年大会」、シニア世代のスポーツ愛好者を対象にした大会である「日本スポーツマスターズ」の3大会の連携・協働を図り、統一したブランドのもと、時代に即した年代別に切れ目のない仕組みを創り、更なるスポーツ参画人口の拡大を図っていくものです。
そうですね。ただ名称が変われば良いという訳ではありませんので、中身も変えていかなければなりません。2024年の佐賀国スポは、そういった意味でも色々な改革が進んでいます。
そうですね。コロナ禍での工夫を凝らした3年ぶりの本大会開催は大変感慨深いものがありました。
私自身、過去10年にわたり国民体育大会委員長を務めていたこともあり、国民体育大会には強い思い入れがあります。
国民体育大会は、他の大会とは雰囲気が異なります。特に天皇皇后両陛下にご臨席いただき、開催に尽力した大会関係者をねぎらうお言葉を掛けていただけたことは栃木県の皆さまだけではなく関係者にとってもとても嬉しく、励みになったと思います。
国体の開催主体は、国（文部科学省）とJSPOと開催都道府県の三者共催です。都道府県の予選大会とブロック大会を経て、本戦（本大会）に出場できます。40種目に延べで約30万人の選手たちが大会に参加しています。本大会と冬季に行われる大会を併せて2万6千人、毎年これだけの参加者がいるスポーツ大会は世界の何処を見ても他にはありません。
強化はJOC、普及はJSPOと役割は分かれているのですが。私たちも国民体育大会を通じて日本の競技力向上に大いに貢献しています。
また、国体は開催県のおもてなしが素晴らしいんです。選手や関係者、応援する方々に開催県の文化や食、観光地などを紹介できる機会にもなっています。
そのほかにも、地域の方々と各県の選手・関係者の交流では、過去には一般の方の家に泊まる 「民泊」 の仕組みもあり、地域の方が他県の選手を応援したりして、その後も交流が続くこともありました。スポーツツーリズムに通じる取り組みが継続して行われています。
それでも宿泊施設が足りなかった2002年開催のよさこい高知国体では、大型客船に選手が宿泊したりと様々な工夫をして開催しています。
小学校から高校までの出身校で出場県を選べる “ふるさと選手制度” は、良い制度だと思います。強い選手が都市圏等の一部に集中することを防ぎ、地域との格差を無くすことはもちろん、地元がその選手を温かく迎え入れることで地域と選手の絆も深まります。
国民スポーツ大会への名称変更を経て、各県持ち回りの3巡目の開催となる今後は、運営の負担軽減策なども含めて改革を進めていきたいと考えています。
そして、未来へ
例えば国民体育大会では、会期が11日間の長期にわたるため、開催地域への経済的な恩恵があります。また、約50年に1回の頻度での開催により、施設の老朽化対策をする機会にもなります。
ハードの整備については、賛否両論あることは承知していますが、プールや陸上競技場など地域の皆さんがスポーツを楽しむ場所を維持していくためには、約50年の周期でメンテナンスしていくことは非常に重要な機会だと考えています。また、選手の移動手段確保の策として県内に自動車道を整備した結果、その後の地域経済の活性化に寄与したという和歌山県の事例もあります。
こういった点でも、スポーツと地域経済は深い関係性を持っていると言えるのではないでしょうか。
東京2020大会では水泳やカヌー、ホッケーといった国際大会が開催できる会場が整備されました。これにより、国際大会の誘致が可能となることに加え、アスリートにとっても素晴らしい施設で競技ができ、競技人口が少ないスポーツも盛んになっていくきっかけになるのではないかと期待しています。
例えば、日本ではカヌー競技は自然の中でしか競技ができませんでした。くわえて、河川法により岩を動かすことができず、コースも自由に組み替えられないうえ、水流の確保のためにダムの貯水を利用するなどの苦労がありました。それが、今回整備された東京の競技施設では人工的に様々な状況をつくりだすことが可能となるため、競技会開催がずっと楽になります。
現在、総合型地域スポーツクラブは、全国に約3,600のクラブがあります。
登録・認証制度には、クラブの質的な向上と行政等と連携した地域課題解決に向けた取り組みを促進する２つの目的があります。
令和5年度からは中学校の運動部活動の段階的な地域移行が始まることとなっており、総合型クラブはその受け皿のひとつとして期待が寄せられています。この登録・認証制度は地域移行を機能させる布石でもあります。
現在、中学校は全国に約9,000校ありますが、各中学校区に総合型地域スポーツクラブを設置するとなると、まだクラブが6,000足りません。中学校の教員の働き方改革は待ったなしですから、学校の教員から部活動が離れていくことは致し方ないと思いますが、受け皿を用意することで子どもたちがやりたいスポーツを、望むやり方、かかわり方で楽しむための場を何とか確保したいと考えています。
既に、少子化によって中学校単位で部活動ができない状況があります。野球部は人数が揃わず、複数校集まらないと活動できないという地域もあります。その課題解決を教員だけに背負わせて良いのか、やはり地域全体でスポーツをする子どもたちを支えていく体制を作ることが必要だと感じています。
また、午後3時くらいから指導できる指導者は多くないと考えられることから、国の制度としてスポーツボランティア休暇が取れる制度を創設したり、施設の指定管理を活用して地域スポーツクラブの運営を支援するなど、国や自治体、住民が協力して真剣に対策を考える時期に来ています。
もちろん、部活動に熱心な教員もスポーツクラブでの指導ができるようにし、指導に対して報酬を支払う仕組みにすることで、指導者を確保する案なども考えられます。
現在、「JSPO中期計画2023-2027」として、JSPOの今後5年間の取組の立案を進めています。
少子化による部活動の課題に加え、子どもの体力低下、多様性の尊重、暴言・暴力等の根絶、高齢者の健康寿命の延伸など、様々な社会課題があります。この中期計画では、「ミッション・ビジョン・バリュー」を明確にし、スポーツを改めて社会起点で見つめ直し、社会課題の解決に繋がる目標を設定しています。
スポーツは本来楽しいものです。小学生の頃から優勝するために減量して、勝ちを追い求めるのではなく、小学校から中学校までは様々なスポーツに楽しく取り組むことで、生涯スポーツをするマインドをつくっていくことができるのではないかと考えています。
また、中学生の女子のスポーツ離れも進んでいます。今まではそういった層にアプローチする活動が不足していましたが、これからはこういった社会課題にも目を向けていかなければなりません。
また、文化部でもマーチングバンドや書道など身体を動かすスポーツに近い活動や、eスポーツなどの文化と従来のスポーツの融合も面白いかもしれません。
夢は尽きませんが、加盟団体をはじめスポーツを愛する人々とともに一つ一つ取り組んでいくことが夢に繋がると信じて取り組んでいきたいと思います。
